学院をお支えくださる皆さまへ
学校法人三育学院の歴史は、1896（明治29）年に米国ヒルズバーク大学の学長であったウィリアム・C・グレンジャーが日本人留学生の大河平輝彦氏と共に来日し、東京芝に「芝和英聖書学校」を開校したことに始まります。以来、本学院は一貫して聖書の福音を教育理念の根底に据え、「人間にとって最も大切なものは何か」を探求し、これを教育の主眼としてきました。本学院に学ぶ者が、聖書の示す愛を土台とし、神と隣人に対して十全な奉仕をするために、人の備える霊性、知性、身体の全ての面を最大限に発達させ、円満な人間形成を実現すること（To Make People Whole）が、「三育教育」の基本理念です。
現在では北海道から沖縄にわたり、幼稚園・認定こども園4園、小学校10校、中学校3校、高校1校、専門学校、大学、大学院を擁し、創設以来国内のみならず広く社会で活躍する多くの人材を育成してきました。三育学院は今後も新しい時代にふさわしい人材を育成する教育機関として存続できるよう積極的に取組んで参ります。しかし一方では、現在の教育機関を取り巻く環境は少子高齢化の進展、ウィルス感染拡大による経済活動や社会生活への影響など、年々厳しさを増し私立学校にも多大な影響を与えつつあります。そのような環境下、本学院は創立以来の歴史と伝統に更なる磨きをかけ、学院の特色ある教育環境を確立するためには、皆さまからの温かいご支援が是非とも必要でございます。
昨今の厳しい経済情勢のもと、ご寄付を仰ぐことは大変心苦しく誠に恐縮ではございますが、寄付金の趣旨をご高察の上、ご支援を賜りますよう心よりお願い申し上げます。皆さまの上に、主の豊かなお支えと祝福をお祈りさせていただきます。
| 募金の名称 | 三育学院大学大学院支援募金 | ||||
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| 募集目的 | 三育学院大学大学院費用のため 三育学院大学・カレッジ施設拡充のため |
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| 募金対象者 | 卒業生、在学生の保護者、教職員、全国のSDA教会員、本学と縁故のある方等、目的にご賛同頂ける個人及び法人・企業等 | ||||
| 募金目標額 | 1億円 | ||||
| 募集期間 | 2026年3月26日～2028年3月31日（2027年度末） | ||||
| 募集金額 |
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| お申し込み方法 |
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| 税制上の優遇措置 | 本学へのご寄付は用件を満たす学校法人への寄付として、税制上の優遇措置を受けることができます。 なお、紛失等による領収書の再発行はいたしかねますので、ご了承下さい。 |
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| 個人情報の取り扱い | 本校個人情報保護方針により、個人情報の管理を行います。 | ||||
| その他 | この寄付金は入学を条件とするものではなく、任意の寄付金です。 本校では入学前に寄付金を募集する活動は一切行っておりません。 |
お問い合わせ先
| TEL. | 0470-84-0111（三育学院大学募金室） |
|---|---|
| FAX. | 0470-84-0076（三育学院大学募金室） |
| E-MAIL. | info@saniku.ac.jp |
| 所在地 | 〒298-0297 千葉県夷隅郡大多喜町久我原1500 |
インターネット（クレジットカード決済）、もしくはゆうちょ銀行からのお申し込み（振込の手続）をお願いいたします。
ゆうちょ銀行ご使用の際の振込手数料については、寄付者のご負担とさせていただきますので、ご了承お願い申し上げます。
インターネットによる寄付金のお申し込みにあたっては、下記の内容にご同意いただき、下段の「同意して申込みフォームへ進む」ボタンをクリックして次のお申し込み画面にお進みください。
VISA, mastercard, JCB, AMERICAN EXPRESS, Dinners Club のマークがついているカードがご利用いただけます。
インターネットからクレジットカードを利用してご寄付いただく場合、1回の金額は3,000円以上とさせていただきます。
ゆうちょ銀行・郵便局所定の払込取扱票に、下記をご記入いただき、ゆうちょ銀行・郵便局の窓口・ATMからお振込みください。
| 口座番号 | 00110-4-25327 |
|---|---|
| 加入者名 | 学校法人三育学院 |
| 通信欄 | お名前、ご住所、ご寄付目的 |
オンライン決済サービス会社PayPal社の「商品購入」システムからのクレジット決済には、下の「今すぐ購入」ボタンをクリックしてPayPal社のサイトに移動し、手続きをお願いいたします。
※ PayPalからご送金をいただいた場合、お手数ですが以下の内容を事務局あてメールにてお知らせください。
本学へのご寄付は、「税額控除制度（所得税額から控除額を差し引く方法）」と「所得控除制度（所得税額算出の基礎となる所得金額から控除額を差し引く方法）」のどちらかを選んで受けることができます。
寄付金による控除を受けるには、ご寄付された翌年の確定申告期間に、所轄税務署で確定申告を行って下さい。
税額控除は、所得控除に比べ小口の寄付金支出者への減税効果が大きくなります。
寄付金額が年間2,000円を超える場合には、その超えた金額の40％に相当する額が、当該年度の所得税額から控除されます。
（年間の寄付金額※1 － 2,000円）× 40％ ＝ 税額控除額※2
寄付金額が年間2,000円を超える場合には、その超えた金額に、当該年の所得金額に応じた税率を乗じた額が、寄付金控除額となります。
（年間の寄付金額 － 2,000円）× 税率※＝ 寄付金控除額
確定申告期間に『寄付金領収証』と『寄付金控除に係る証明書（税額控除または特定公益増進法人の証明書）』を添付して、ご寄付された翌年に所轄税務署で確定申告を行ってください。
企業等法人からのご寄付につきましては、寄付金額が当該事業年度の損金に算入できます。
損金算入にあたっては特定公益増進法人に対する寄付金（寄付金の一定の限度額まで損金に算入できる）と受配者指定寄付金（寄付金の全学を損金に算入できる）とがあります。
受配者指定寄付金は、日本私立学校振興・共済事業団を通じて寄付者が指定した学校法人に寄付していただく制度で、寄付金金額を当該事業年度の損金に算入することができます。
受配者指定寄付金による免税手続きには、上記事業団発行の「寄付金受領書」が必要となります。
詳しくは、事務局までお問い合わせください。
